２０１３０５０２の日経新聞・朝刊／総合１面に、「走行中の車などに無線充電」、「三菱重工や京大 ５年後に実用化」のタイトルの記事を認めた。５年後には、携帯電話やスマホ、無人の飛行機や電気自動車に電波で送電するというのだ。また、２０４０年には、宇宙に浮かべた太陽光パネルから地上のアンテナで受信、受電するらしい。
このようなシステムが可能になると、世の中ががらんと変わったものになるのだろう。そして、このシステムを報じたこの新聞記事さえ、貴重なものになる。ならば、この記事をマイファイル、記事そのままを転載させてもらった。
三菱重工業やオムロン、鹿島など２２社と京都大学を中心とする１３大学は、電波を使って電気自動車やスマートフォン（スマホ）を無線充電する技術を開発する。５年後に離れた場所へ送電する技術を実用化し、走行距離や利用時間が短い電気自動車やスマホの弱点を克服する。将来は宇宙に浮かべた太陽光パネルから電気を地上へ送る宇宙太陽光発電に応用する。
共同研究を進めるため「ワイヤレス電力伝送実用化コンソーシアム」をこのほど発足させた。参加企業が資金を出し合い、京大や大阪大学など大学の研究成果を応用。電子レンジに使うマイクロ波で電気を送り、離れたところから充電する技術を研究する。
まず５年後を目標に、会議中などに机に置いた複数の携帯電話やスマホを充電するシステムや、走行中の電気自動車に電気を供給する装置の実用化を目指す。大規模な災害が発生したときに被害状況を調べる無人飛行機を充電するシステムなども開発する。
２０４０年ごろをメドに、宇宙に浮かべた人工衛星の太陽パネルで発電し、地上の受電装置へ送電する技術の確立を目指す。
並べたコイルの片方に電気を流すと磁力が発生し、もう一方のコイルに電気が発生する電磁誘導の仕組みを使い、無線で電子機器を充電する技術は実用化されている。この方式では、離れた場所にある動いている機器の充電は難しい。コンソーシアムでは、遠くに送電できるマイクロ波の特長をを生かした応用製品の開発を進める。
自然エネルギーなどの市場調査を手がける米ナビガントリサーチ（コロラド州）によると、無線送電技術を使った製品の世界市場規模は１２年の１０億ドル（約９７０億円）から、２０年には１１８億ドル（約１兆１５００億円）に拡大する見通し。産業向けではセンサーや発電部品の需要が伸びるほか、携帯電話や電気自動車への充電システムが拡大すると予測している。
